教員紹介

雇用プログラム
石山恒貴 石山 恒貴(イシヤマ ノブタカ)
教授(専攻副主任)
担当科目
雇用政策研究(マクロ)/地域雇用政策事例研究/比較雇用政策研究/人的資源管理論/プログラム演習/雇用政策特殊講義/雇用政策特殊研究T・U・V
キーワード
雇用政策、人的資源管理、キャリア形成支援
プロフィール
一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士(政策学)。一橋大学卒業後、日本電気(NEC)、GE(ゼネラルエレクトリック)、バイオ・ラッドラボラトリ−ズ株式会社執行役員人事総務部長を経て、現職。ASTDグロ−バルネットワ−クジャパン理事。

論文:「組織内専門人材の専門領域コミットメントと越境的能力開発の役割」『イノベ−ションマネジメント』NO8.2011年、「人事権とキャリア権の複合効果−専門領域の構築に対して」『日本労務学会誌』第12巻第2号.2011年
著書:『組織内専門人材のキャリアと学習』生産性労働情報センタ−、2013年、他
メッセージ
高度な知識基盤社会が到来しようとしています。長い職業生活で生涯現役を目指していくためには、自分なりにプロフェッショナルとしての専門領域を確立していくことが必要でしょう。そのために大学院の経験は必要不可欠です。本大学院では専門知識、技能の習得だけでなく、学習共同体として、同じくプロフェッショナルを目指す学友と切磋琢磨できるという貴重な経験ができます。一生の財産となる経験ができるよう、支援させていただきます。

人口・経済・社会・生活プログラム
小峰隆夫 小峰 隆夫(コミネ タカオ)
教授
担当科目
経済政策論/日本経済論/少子・高齢化分析/構造改革論/プログラム演習/経済政策特殊講義/経済政策特殊研究I・U・V
キーワード
人口オ−ナス、少子・高齢化、日本経済、経済政策、経済の構造変化
プロフィール
東京大学経済学部卒業、経済企画庁入庁、国土庁地方振興局審議官、経済企画庁調査局長、国土交通省国土計画局長を経て、現職。日本経済研究センタ−理事・研究顧問、家計経済研究所会長、世界平和研究所顧問。

著書・論文:『人工負荷社会』(日本経済新聞出版、2010年)、『日本経済論の罪と罰』(日本経済新聞出版、2013年)、『日本経済に明日はあるのか』(日本評論社、2015年)他
メッセージ
私の専門は経済です。「経済」というと「難しい」と考えている人が多いようですが、決してそんなことはありません。多くの問題が経済的な側面を持っていますし、経済学の基本的な考え方は多くの分野で役に立つはずですから、是非勉強してみてください。私が常に院生の皆さんに強調していることは、「デ−タに即して考える」ことと「分りやすい文章を書く」という二つです。この二つを大学院生活を通じて身につけることができれば、将来的にも必ず役に立つと思います
地域社会プログラム
高尾 真紀子 高尾 真紀子(タカオ マキコ)
教授(研究科ディレクター)
担当科目
調査法、地域活性化システム論、生活政策論、英語論文文献講読、経済学、外国語文献講読、プログラム演習、地域社会政策特殊講義、地域社会政策特殊研究T・U・V
キーワード
地域政策、社会保障政策、医療・介護、ヘルスケア、マーケティング
プロフィール
東京大学文学部社会心理学科卒業。長銀総合研究所入社、経済調査、産業調査(流通産業・ヘルスケア産業)を担当。価値総合研究所主任研究員(民間企業のコンサルティング、中央官公庁等の受託調査に従事)を経て現職。早稲田大学大学院 公共経営研究科修士課程修了。

著書・論文:『自治体経営入門』(共著、一藝社、2012年)、『「浜松企業」強さの秘密』(共著、東洋経済新報社、2002年)、『熟年マーケット』2000年(共著、PHP研究所、2000年)、『全解明 流通革命新時代』(共著、東洋経済新報社、1997年)、『尊厳なき企業の崩壊』(共著、PHP研究所、1993年)、「子育てに喜びがもてる背景要因に関する研究(その2)−両親への意識調査から−」(日本児童学会「児童研究」Vol.80,2001.6)、「子育てに喜びがもてる背景要因に関する研究−子育てに関わる専門職へのオピニオンリサーチ−」(日本児童学会「児童研究」Vol.79,2000.6)
メッセージ
皆さんが社会の中で直面する様々な課題について、問題の所在を的確に捉え、解決に導くための知識や技術、スキルを伝えたいと思っています。マクロの視点、生活者の視点、地域の視点、産業や企業の視点から、多面的にアプローチすることで、解決の糸口がつかめるかもしれません。社会でおこる出来事の背景にあるメカニズムを解明しながら、解決の方策を一緒に考えていきたいと思っています。

都市文化プログラム
増淵 敏之 増淵 敏之(マスブチ トシユキ)
教授
担当科目
現代地理学/文化資源論/コミュニティーメディア論/都市文化論/コンテンツツーリズム論/プログラム演習/文化政策特殊講義/文化政策特殊研究I・ II・ III
キーワード
ポップカルチャ−、コンテンツ、メディア、都市再生、フィ−ルドワ−ク
プロフィール
東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻修了、博士(学術)取得、NTV映像センタ−、AIR-G'(FM北海道)、東芝EMI、ソニ−・ミュ−ジックエンタテイメント、法政大学専門職大学院イノベ−ション・マネジメント研究科客員教授を経て、現職。

主な研究業績(著作):2010年「欲望の音楽−「趣味」の産業化プロセス」(法政大学出版局)、2010年「物語を旅するひとびと」(彩流社)、2011年「物語を旅するひとびとU」(彩流社)、2012年「路地裏が文化を生む!」(青弓社)、2014年「物語を旅するひとびとV」(彩流社)以上単著、2009年「立地調整の経済地理学」(共著、原書房)、2013年「変貌する日本のコンテンツ産業」(共著、ミネルヴァ書房)、2014年「コンテンツツ−リズム入門」(共著、古今書院)

外部委員など:コンテンツツ−リズム学会会長、文化経済学会<日本>理事、一般社団北海道マンガ研究会代表理事、NPO法人Arcship理事、小田原市政策戦略アドバイザ−他

現在の研究テ−マ:コンテンツツ−リズム、コンテンツによる地域ブランド形成、メディア・コンテンツによる地域振興、コミュニティ再生などを中心に研究を行っています。
メッセージ
さてこんにちは、濃い目の勉強をするのはなかなか大変かと思います。社会人の方は仕事がありますしね、また学部から来られる方もそれなりに事情もあるでしょうし。ただ「学ぶ」という意欲があれば、なんとかなるんじゃないかなあって、意外と楽観的な私です。はい。僕はメディア・コンテンツのビジネスを30年やってきました。それをベ−スに研究を行っています。皆様が大学院生活の中で有意義な時間を過ごされることを心より願っています。

都市空間プログラム
上山 肇 上山 肇(カミヤマ ハジメ)
教授(研究科長)
担当科目
担当科目:政策ワークショップ/地域社会論/都市空間論/比較都市事例研究/都市再生事例研究/研究法(修士)/プログラム演習/都市政策特殊講義/都市政策特殊研究T・U・V
キーワード
都市空間、都市計画、地区まちづくり、景観、親水工学、市民参加、コニュニティ形成
プロフィール
千葉大学大学院自然科学研究科博士課程修了、博士(工学)。法政大学大学院政策創造研究科博士課程修了、博士(政策学)、民間から東京都特別区管理職を経て、現職。行政では都市計画、まちづくり等を歴任。日本都市計画学会では学術委員会、日本建築学会では、環境工学委員会(都市の水辺小委員会)、建築法制委員会(市街地環境基準小委員会)、都市計画委員会(地域環境システム小委員会)など各委員を歴任、一級建築士。

著書:実践・地区まちづくり(共著、信山社サイテック、2004年)、親水空間論−時代と場所から考える新たな水辺(日本建築学会編、分担執筆、技報堂出版、2014年)、景観まちづくり最前線(自治体景観政策研究会編、分担執筆、学芸出版、2009年)、水辺のまちづくり−住民参加の親水デザイン−(日本建築学会編、共著、技報堂出版、2008年)、他
論文:一之江境川親水公園周辺における景観形成の経緯と現状(都市計画論文集Vol.49 No.3、2014年)、他
メッセージ
研究については、多角的な学問領域からアプロ−チするとともに、行政での都市計画やまちづくりの経験を活かし、実践的な研究指導をしたいと考えています。学生の積極的な取り組みに期待しています。
観光メディアプログラム
須藤 廣 須藤 廣(スドウ ヒロシ)
教授
担当科目
フィールドワーク論/観光開発論/観光社会学/社会学/プログラム演習/観光政策特殊講義/観光政策特殊研究T・U・V
キーワード
観光社会、文化社会、社会学
プロフィール
東京外国語大学英米語学科卒業、高校教員を経て法政大学大学院社会科学研究科修士課程社会学専攻修了、日本大学大学院文学研究科博士後期課程社会学専攻満期退学、北九州市立大学文学部教授を経て、現職。

著書・論文:『観光社会学−ツ−リズム研究の冒険的試み』(共著・明石書店、2005年)、『観光化する社会−観光社会学の理論と応用』(単著・ナカニシヤ書店、2008年)、『ツ−リズムとポストモダン社会−後期近代における観光の両義性』(単著・明石書店、2012年)
メッセージ
人間活動のなかで観光はある種の「ムダ」です。しかしこの「ムダ」こそが、人間的文化の本質であり、「ムダ」をどう扱うかがその社会の特徴なのです。観光のあり方から現代社会を考えるのが私の研究の中心です。イメ−ジが先行する観光文化や「観光的」文化を探求すると、現代という時代のいろいろな特徴が見えてきます。その地点から、人間と人間の、人間と歴史の、人間と自然の、新しいコミュニケ−ションのあり方を、みなさんと一緒に考え、提案し、発信して行こうと思います。

中小企業経営革新プログラム
坂本 光司 坂本 光司(サカモト コウジ)
教授
担当科目
地域経済学/商店街活性化論/新産業創出論/中小企業論/特別講義IV/特別講義V/プログラム演習/企業経営特殊講義/企業経営特殊研究T・U・V
キーワード
中小企業経営、ベンチャ−、起業家、障害者雇用、高齢者雇用、GNH、3現
プロフィール
法政大学経営学部卒業、福井県立大学地域経済研究所教授、静岡文化芸術大学文化政策学部教授、同大学大学院文化政策研究科教授を経て、現職。経済産業省委員、JICA委員、自治体の行財政改革審議会会長、NPO法人オ−ルしずおかベストコミュニティ理事長、人を大切にする経営学会会長、等多数。

著書・論文:『経営者の手帳』(あさ出版、2010年)、『日本でいちばん大切にしたい会社・2・3・4』(あさ出版、2008・2010・2011・2013年)、『ちっちゃいけど、世界一誇りにしたい会社』(ダイヤモンド社、2010年)、『社員と顧客を大切にする会社』(PHP、2012年)、『なぜこの会社に人材が集まるのか』(商業界、2013年)、約80冊
メッセージ
これまでに訪問調査したり、アドバイスをしてきた全国各地の中小企業や商店街さらには自治体は、計7,000ヶ所以上になります。現場に近いところで、調査研究やアドバイスがモット−で、今でも1週間に2日は、社会人学生と一緒に全国各地の優良企業の現場を飛び回り、経営革新支援やセミナ−講師等をしています。教育のモット−は、「企画演出型リ−ダ−」、「マクロとミクロに強い情報武装型リ−ダ−」、「利他の心強いリ−ダ−」の育成です。「現場」に関心が強い、ヤル気あふれる学生(経営者・起業家・企業支援者)等を待っています。

地域産業プログラム
石山恒貴 岡本 義行(オカモト ヨシユキ)
教授
担当科目
政策分析の基礎/地域経済学/政策デザイン事例研究/産業クラスター論/プログラム演習/産業政策特殊講義/産業政策特殊研究T・U・V
キーワード
産業クラスタ−、中小企業、イタリア、ソ−シャルキャピタル、地域コミュニティ、イタリアの都市とライフスタイル
プロフィール
京都大学大学院経済学研究科博士課程、博士(経済学、京都大学)、法政大学社会学部教授、同大学地域研究センタ−副所長、同大学専門職大学院イノベ−ション・マネジメント研究科教授を経て、現職。地域活性学会副会長、ファッションビジネス学会理事、地域再生大賞選考委員長(共同通信)、国や自治体の各種委員。

著書・論文:『A Handbook of Industrial Districts』(共著、Edward Elgar Publishing Ltd、2009年)『イタリアの中小企業戦略』(三田出版、1994年)、「地域の内発的発展に向けて」、『地域イノベ−ション』、第4号、2012年4月、「地域産業育成の可能性」、『地域イノベ−ション』、Vol.6、2013年3月、他
メッセージ
大学院は修士論文や博士論文を書き上げる場所です。大学院の全てがここに集約されます。地域の現場をできるだけ「体験」することが重要ですし、さまざまな角度から考えることも必要です。これからはグロ−バルな視点も不可欠ですので、法政大学地域研究センタ−を活用して地域で視察・交流をしてもらいます。研究は新しいオリジナルな発見が目標です。既成概念をぶっ壊すことがなくてはなりません。それには広い視野の形成と柔軟な思考を心がけてください。今年は自治体とともに地域振興の計画作成をゼミで手がけます。
CSRプログラム
石山恒貴 樋口 一清(ヒグチ カズキヨ)
教授
担当科目
政策デザイン事例研究/地域産業政策論/CSR論/企業活動と社会/プログラム演習/CSR特殊講義/CSR特殊研究T・U・V
キーワード
消費経済、産業政策、地域経済
プロフィール
東京大学経済学部経済学科、同経営学科卒業、1975年通商産業省(現経済産業省)入省、通商調査室長、消費経済課長、小規模企業政策課長、ジェトロミラノセンタ−次長、九州経済産業局などを歴任。2001年信州大学経済学部教授、2003年大学院経済・社会政策科学研究科教授、2005年イノベ−ション研究・支援センタ−長兼務、2013年信州大学名誉教授、2013年度より現職。

著書・論文:『グロ−バル化の進展とマクロ経済』慧文社刊、2011年(共編著)、『グリ−ンMOT入門』中央経済社刊、2011年(編著)、『サステイナブル企業論』中央経済社刊、2010年(共著)、『ビジネスと環境』建帛社刊、2007(共著)、『日本の消費者問題』建帛社刊、2007年(共編著)など
メッセージ
信州大学のイノベ−ション研究・支援センタ−長として、長年にわたり、地域のビジョンづくり、学生起業家の育成、環境プロジェクトなどを手掛けてきました。学生の実体験の有無は問いませんが、地域や企業の現場に軸足を置いた現実味のあるアプロ−チを応援したいと思っています。

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