カテゴリー: 02 シンポジウム・講演会

「J-POP NIGHT・音楽八十八夜」第二夜「僕たちの愛すべきウィンターソング」

日 時:2013年2月16日(土)15:00〜18:00 (開場14:30)  

場 所:三鷹・あきゅらいず森の楽校(東京都三鷹市野崎三丁目9-27)

参加費:無料

定 員:60名(※締切先着順)


交通アクセス

JR武蔵境駅から:武蔵境駅南口4番のりば
         小田急バス 系統:吉01『吉祥寺駅』行き「第二小学校」下車
         バス停向かい徒歩10 秒
JR三鷹駅から  :三鷹駅南口6 番のりば
          小田急バス 系統:鷹52『朝日町』『朝日町三丁目』『車返団地』行き

         「第ニ小学校前」下車 三鷹方向へ戻る徒歩1 分

※近隣に駐車場がありません。公共交通機関をご利用下さい。

 

主 催:法政大学大学院政策創造研究科・増淵研究室「オトナのCulture研究会 」
後 援:コンテンツツーリズム学会
協 力:あきゅらいず森の楽校

◆J-POPの歴史を確認するために

 1980年代後半以降、日本の音楽産業は経済偏重に陥り、ポピュラー音楽コンテンツは消費財としての位置づけが進んだ。本来的にポピュラー音楽は文化的財としての側面を有しているのだが、その視点からのアプローチはほとんどなされてはこなかった。2000年代に入って音楽制作者連盟は「J-Standard」という概念を打ち出したことがある。大きなムーブメントに結びつかなかったが、本企画も骨子としては同じである。

 「よい楽曲は永遠に歌い継がれるべき」であろう。

 またグローバル化の中での日本のポピュラー音楽の優位性は、明確にサブカルチャーからポップカルチャーに至るプロセスを有していることである。もちろんビジネス的な意味でも、また日本国民のアイデンティティ形成においても大きな意味を持っているに違いない。つまりJ-POPを消費財としてではなく、文化的財として見直す試みが不可欠であるといえる。小さな試みではあるが、本企画がその嚆矢になればと考える。

 

◆企画内容

 法政大学大学院教授・増淵敏之と社会学者・宮入恭平による公開講座。

 映像と音楽素材を中心にしての音楽談義を実施する。約90分程度を想定。

第2回目の今回は「ウィンターソング」。1970年代から90年代にリリースされた、冬が

テーマの楽曲を題材に、作品の生まれた背景、舞台となった場所を概観しながら、コンテ

ンツとしての意義を掘り下げる。増淵、宮入、それぞれが出会ったJ-POPの楽曲及び

アーティストを紹介、適宜、談義していく。

 

講師プロフィール

増淵敏之:

法政大学大学院政策創造研究科教授、東京大学大学院総合文化研究科修了、博士(学術)、専門は経済地理学、文化地理学、単著に『路地裏が文化を生む!』(青弓社 2012年)、『物語を旅するひとびと―コンテンツツーリズムとは何か―』(彩流社 2010年)、『物語を旅するひとびとⅡ-「ご当地ソング」の歩き方―』(彩流社 2011年)、『欲望の音楽-「趣味」の産業化プロセス―』(法政大学出版局 2010年)、共著に『フリーコピーの経済学』(日本経済新聞出版社 2008年)、『立地調整の経済地理学』(原書房 2009年)がある。

 

宮入恭平:

研究者、ミュージシャン。都内の大学に在学中からフリーランスのミュージシャンとして活動。2003年にハワイ大学マノア校でB.A.(社会学)を取得。帰国後、都内の大学院で修士課程修了、博士課程単位取得退学。専攻は社会学、ポピュラー文化研究、カルチュラル・スタディーズ。単著に『ライブハウス文化論』(青弓社 2008)、共著に『〈実践〉ポピュラー文化を学ぶ人のために』(世界思想社 2005)『ライブシーンよ、どこへいく』(青弓社 2011)、訳書に『地下鉄のミュージシャン ニューヨークにおける音楽と政治』(朝日新聞出版社 2009)などがある


◆お申込み方法


お申込みは、下記Web申込受付フォームよりお願いします。

パソコン申込サイト: https://www.event-u.jp/fm/10216

モバイル、携帯でお申込はこちらから: https://www.event-u.jp/fm/m10216

※本受付システムでのお申込みが困難な場合には、下記お問合せ先のE-mailにてご連絡下さい。

——お問い合せ——–

法政大学大学院事務部大学院課 政策創造研究科事務室

162-0843 東京都新宿区市谷田町2-15-2

TEL: 03-5228-1640 FAX:03-5228-1643

E-mailrpd-j@hosei.ac.jp  Webサイト:http://chiikizukuri.gr.jp/

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2013年1月19日

政策創造研究科担当