当研究科長 石山 恒貴教授が中央経済社より
『
を7月14日に出版します。
2013年から続けられてきたタレントマネジメントの国内の企業の
タ
まとめられている。
人事分野で注目されているタレントマネジメントとは
どのようなもので日本型人事管理に馴染むものなのか。
体系的に整理し、事例研究などにより分析。
今後の方向性を示す待望の体系書！
是非ご覧ください。
個別相談会＆ゼミ見学会のご案内（オンライン）
法政大学大学院 政策創造研究科は2008年4月に開設した独立大学院です。
大学院進学をご検討中の方、また、専門実践教育訓練給付金（最大112万円支給）
を使っての大学院進学にご興味をお持ちの方向けに、
個別相談会＆ゼミ見学会を開催します。奮ってご参加ください。
日 時 2020年7月4日（土） 13：10～16：40
内容 Zoomを通したオンラインでの実施
＊スケジュール＊
13：10～13：25 研究課長挨拶、研究科紹介（オンライン・動画共有）
13：25～13：35 専門実践教育訓練給付制度と入試について（動画共有）
13：35～13：45 質疑応答（オンライン）
13：45～14：40 各教員で個別相談会（オンライン）
15：00～16：40 ゼミ見学会（オンライン）
※今回、見学可能なゼミは、以下の通りです。
◆梅溪 健児 ゼミ（経済・社会プログラム）
◆石山 恒貴 ゼミ（雇用・人材育成・キャリアプログラム）
◆高尾 真紀子ゼミ（地域社会・介護福祉プログラム）
◆上山 肇 ゼミ（都市空間・まちづくりプログラム）
◆増淵 敏之 ゼミ（都市文化プログラム）
◆須藤 廣 ゼミ（観光メディアプログラム）
◆真壁 昭夫 ゼミ（地域産業・行動経済プログラム）
◆井上 善海 ゼミ（企業経営革新プログラム）
◆小方 信幸 ゼミ（ＣＳＶ・サステナビリティ経営プログラム）
＊お申込み方法＊
こちらのフォームよりお申込みください。
＊お問合せ先＊
法政大学 大学院事務部大学院課 政策創造研究科担当
〒102-0073 東京都千代田区九段北3-3-9
Tel：03-3264-6630
お問い合わせ：お問い合わせフォーム
当研究科長 石山 恒貴 教授の執筆記事が3件掲載されました。
・本日発売のエコノミスト2020年7月7日号に
が掲載されました。
・（NOMA）の発行する『オムニマネジメント』2020年6月号に
「スキルシェアとしての空き時間副業一個人にとって繁忙感の増大か、価値あるものか」
が掲載されました。
・電機連合NAVI No.72 2019年IV号 広がる働き方改革に
が掲載されました。
是非ご覧ください。
コンテンツツーリズム学会会長を務める当研究科 増淵 敏之教授が
「藤原秀郷フォーラム」パート2 栃木の歴史コンテンツコンテンツ
『藤原秀郷』を活かした観光集客講座と題して講演します。
日 時 : 2020年7月12日（日）14:00～16:00（受付13:45～）
会 場 : 栃木県総合研究センター 特別会議室
参加費無料・事前申し込みが必要 先着100名
詳細とお申込みは
下記チラシをご覧ください。
2020年度政策創造研究科 研究生
募集のお知らせ
法政大学大学院政策創造研究科では、2020年度研究生を募集いたします。
以下HPより、募集要項と出願書類をダウンロードしてお使いください。
当研究科 増淵 敏之 教授 の執筆記事
『旧藩邸から旧陸軍、防衛省の施設へ 市ヶ谷台ヒストリー』が
「MAMOR」8月号に掲載されました。
是非ご覧ください。
「URBAN LIFE METORO－知る！TOKYO」にて
当研究科 増淵 敏之 教授 の執筆記事が掲載されました。
6月6日
鼻孔をくすぐる郷土の香り 都内に進出加速「地方発コーヒー店」の魅力とは
6月22日
上京し、恋や死を見つめ続ける「あいみょん」が歌詞に「東京」を描かないワケ
是非ご覧ください。
当研究科 増淵 敏之 教授の著書、『おにぎりと日本人』が
2020年度の城西国際大学の入試問
当研究科 増淵 敏之 教授の新刊、
『伝説の「サロン」は いかにして生まれたのか』
が2020年6月17日に出版されます。
＜内容紹介＞
なぜ、ある時代、ある場所に、世紀の天才たちは集うのか？
漫画の歴史を生んだトキワ荘、大泉サロン、ネットワークを築いたポプコン、PFF、クリエイターがオフィスを連ねたセントラルアパート、文化人のたまり場となった音楽喫茶……。日本のカルチャーを創り上げた「場」の磁力とは、なんだったのか？
伝説となったサロンから、現代のコワーキングスぺースやオンラインサロンまで、ポップ・カルチャーを通して解き明かすクリエイティブ・コミュニティ論。
当研究科の上山 肇 教授が委員長を務める
江戸川区の「新庁舎建設に関する策定委員会」の
行ったオンライン会議の様子が、新型コロナウィルスの
感染リスクを下げるとともに「新しい会議の在り方」として
6月12日付けの都政新報で紹介されました。
