本研究科 上山 肇 教授 と 石山 恒貴 教授
へのインタビュー記事が
「役割創造Project」に掲載されました。
※以下下線部から該当のHPをご覧いただけます。
当研究科長 増淵 敏之 教授 のコメントが北海道新聞（11月17，18，20日付）に
掲載されました。
〇連続企画「目指せ！
当研究科 石山 恒貴 教授のコメントが
日本経済新聞（11月24日付け・夕刊12面）に掲載されました。
「歴史コンテンツ社会人が関心」という記事の中で、コメントをしています。
個別相談会＆ゼミ見学会のご案内（オンライン）
法政大学大学院 政策創造研究科は2008年4月に開設した独立大学院です。
大学院進学をご検討中の方、また、専門実践教育訓練給付金（最大112万円支給）
を使っての大学院進学にご興味をお持ちの方向けに、
個別相談会※＆ゼミ見学会を開催します。
奮ってご参加ください。
※出願時に必須の「事前面談」は個別相談会とは異なりますのでご注意ください。
・個別相談会：指導を希望する教員と個別に相談ができる機会となります。
・事前面談：本研究科ディレクター等と出願書類をもとに入学後に行う研究内容の相違を
防ぐために行う、入試の一環となります。
日 時 2022年11月26日（土） 10：30～14：50（申込締切 11月23日（水））
内 容 Zoomを通したオンラインでの実施
＊スケジュール＊
・10:30～11:00 研究科長挨拶、質疑応答等 （オンライン）
10:40～ 専門実践教育訓練給付制度と入試について（動画共有）
10:50～ 質疑応答（オンライン）
・11:00～12:30 各教員による個別相談会（オンライン）
※上山教授、橋本教授、増淵教授は16:50以降に個別相談を承ります。
・13：10～14：50 ゼミ見学会（オンライン）
◆柿野 成美 ゼミ（地域・消費生活プログラム）
◆石山 恒貴 ゼミ（雇用・人材育成・キャリアプログラム）
◆高尾 真紀子 ゼミ（地域ウェルビーイングプログラム）
◆上山 肇 ゼミ（都市空間・まちづくりプログラム）
◆増淵 敏之 ゼミ（都市文化プログラム）
◆須藤 廣 ゼミ（観光メディアプログラム）
◆橋本 正洋 ゼミ（イノベーション・地方創生プログラム）
◆井上 善海 ゼミ（企業経営革新プログラム）
◆小方 信幸 ゼミ（ESG・サステナビリティ経営プログラム）
＊お申込み方法＊
＊お問合せ先＊
法政大学 大学院事務部大学院課 政策創造研究科担当
〒102-0073 東京都千代田区九段北3-3-9
Tel：03-3264-6630
Email：rpd-j@hosei.ac.jp
当研究科 石山 恒貴 教授が日本経済新聞（11月10日付 夕刊・18面）
「キャリアブレイク」
《コメント内容》
育児や介護、あるいはそれ以外の理由で休職・離職した場合、
当研究科 石山 恒貴 教授のインタビュー記事がTHE21（2022年12月号）に掲載されました。
内容：「心地よい居場所を見つける最初の一歩の踏み出し方」について
〇特集「50歳から必ずやっておくべきこと」
当研究科長 増淵敏之教授が会長を務めるコンテンツツーリズム学会
第10回 論文発表大会が開催されます。
日 時：2022年11月27日（日）13:00～17:00
場 所：文教大学あだちキャンパス 教育研究北棟1階
参 加：無料
ご参加には参加登録が必要です。
参加・詳細はこちらをご覧ください。
当研究科 井上 善海 教授が単著『負けない戦略』を
10月18日に中央経済社より出版しました。
（内容）
９つの戦略定石とそれを実践する６社の事例で、勝つための戦略の方法ではなく、負けないための戦略の態勢を提示し、未来を創り出すイノベーションを起こす戦略を提示する。
当研究科 石山 恒貴 教授の共著『越境学習入門』が
（主催：「HRアワード」運営委員会、後援：厚生労働省）を受賞しました。
〇『越境学習入門 組織を強くする「冒険人材」の育て方』
出版社 ： 日本能率協会マネジメントセンター
内容紹介： 越境学習とは 〝冒険者〞を育てる学習のメカニズムである日本企業にはイノベーションが足りない、と言われるようになって久しい。足りないイノベーションを求め、多くの企業で毎日のように会議が行われている。だが、足りないのは、イノベーションではなく、〝冒険〞なのではないだろうか。
2022年度 法政大学 学園祭期間中の
政策創造研究科窓口事務 取扱は、以下の通りとなります。
ご不便をお掛けしますが、ご理解とご協力をお願いいたします。
| 日 付 | 授 業 |
政策創造研究科 |
| 11月2日（水） | 補講 | （9:00～11:30,12:30～17:00） |
| 11月3日（木） | ✕ | 閉室 |
| 11月4日（金） | ✕ | 閉室 |
| 11月5日（土） | ✕ | 閉室 |
| 11月6日（土） | ✕ | 閉室 |
詳細についてはこちらをご覧ください。
当研究科 井上 善海 教授と井上ゼミ修了生 山元 証 氏のコメントが
朝日新聞朝刊（10月10日付）21面「働く」に
の記事で掲載されました。
コメント内容：「中小企業は規模の経済が働きにくく、そもそも大企業ほどもうからない。それに加えて、日本ならではの『多重下請け構造』が利益の出にくい要因になっている」。法政大学大学院政策創造研究科の井上善海教授（68）はそう話す。井上さんは20代で自ら企業を経営し、30代はコンサルタントとして多くの企業の経営を見てきた。
多重下請け構造とは、大企業を頂点に、1次、2次…と中小企業が下請けの形でぶらさがる構造で、高度成長期に発展したとされる。途中で利ざやを抜かれるので、末端の企業ほど利益は出にくい。「できるだけフラットな下請け構造にできれば、もう少し賃上げできる社会になる」
井上さんは、中小企業の経営者側にも問題があると指摘する。「取引先1社に依存したり、事業に独自性がなかったりするところも少なくない。立場が弱くて価格交渉力がないと、利益は出にくく、そのようなところが賃上げできるわけがない」
多重下請け構造とは、大企業を頂点に、1次、2次…と中小企業が下請けの形でぶらさがる構造で、高度成長期に発展したとされる。途中で利ざやを抜かれるので、末端の企業ほど利益は出にくい。「できるだけフラットな下請け構造にできれば、もう少し賃上げできる社会になる」
井上さんは、中小企業の経営者側にも問題があると指摘する。「取引先1社に依存したり、事業に独自性がなかったりするところも少なくない。立場が弱くて価格交渉力がないと、利益は出にくく、そのようなところが賃上げできるわけがない」
