当研究科所属 石山 恒貴准教授の新刊のご紹介です

組織内専門人材のキャリアと学習

－組織と越境する新しい人材像－

●書籍のご紹介●

組織内専門人材とは、企業など組織に属し、帰属意識も有しながら、専門性を持って業務を行う知識労働者の一類型である。企業では一般的なホワイトカラーであって、業務の高度化により高い専門性が要求されるようになってきている。知識基盤社会とグローバル競争が進むなかで、一般的ホワイトカラーであっても、個別企業内での専門性では不十分であり、組織内専門人材としての専門性構築とその活用が、働く個人にとっても、企業の人的資源管理としても重要になる。
　本書では、組織内専門人材のキャリアと学習に加え、そういった人材を企業内で活用するタレントマネジメントの実践的な活用について、具体的に提示している。

（公益財団法人 日本生産性本部HPより引用）

●石山恒貴准教授からのコメント●

本書は、勤務する企業の内部の学びだけではなく、社外に越境して学ぶことの重要性と効果を検証してみたものです。ここ数年の研究の内容を要約していますが、ビジネスパーソンのみなさまにご参考にしていただくことが目的で、少しでも実際のビジネスの現場でお役に立つなら幸いです。

●目次●

 第1章　組織内専門人材(ナレッジ・ブローカー)とは

 第2章　組織を超えるキャリア
 第3章　OJTから「実践共同体への越境」に

 第4章　越境学習のバリュエーション
 第5章　組織の戦略:タレントマネジメント

 終章　これからの組織内専門人材（ナレッジ・ブローカー）

2013年度 冬季の政策創造研究科事務室窓口業務時間は

下記のとおり変更になります。

ご理解とご協力のほど、よろしくお願い申し上げます。

＜通常の窓口業務時間＞

平日　　9：00～11：30　12：30～20：15

土曜日　9：00～18：45　（日曜日は閉室です）

授業実施の祝日　13：00～19：00

政策創造研究科事務室

2013年12月11日（水）課内研修のため

政策創造研究科事務室 窓口業務時間は下記のとおり変更になります。

ご理解とご協力のほど、どうぞ宜しくお願い申し上げます。
 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　政策創造研究科事務室

当研究科 増淵敏之教授が所属する

札商マンガコンテンツ活用委員会 協力の

「札幌乙女ごはん。」

発行のご紹介

●「札幌乙女ごはん。」のご紹介●　

　札幌商工会議所発行の札幌市内の飲食店や観光スポットを紹介するＰＲ冊子です。

漫画を活用した観光振興を検討する「マンガコンテンツ活用委員会（増淵敏之教授所属）」によって企画されました。漫画の作者は市内在住の漫画家・松本あやかさんで、編集は道内唯一の漫画出版社「エアーダイブ」（札幌市中央区）が担当されています。

　物語は、失恋した女性が札幌の街を歩き、名店の味や美しい風景に出会いながら元気を取り戻していくという内容で、登場する店舗や施設は全て実在します。冊子には観光地図も掲載されているので、ガイドブックの役割も果たしています。漫画のストーリー性を重視して、掲載店舗は制作者側で選び、物語が続く第２巻も来春出版予定とのことです。

「札幌乙女ごはん。」は　1冊105円（3,000部発行）で下記の店舗にて販売されています。

●紀伊國屋書店（札幌本店、オーロラタウン店、厚別店、小樽店）

●三省堂書店（札幌店、大丸札幌店）

●まんだらけ札幌店（ノルベサ2階）

●コーチャンフォー（美しが丘店、ミュンヘン大橋店、新川店）

●さっぽろテレビ塔

●札幌商工会議所

●北のブランドショップ

●新千歳空港のアニメイト新千歳空港店

●冊子情報●

発行：札幌商工会議所

協力：札商マンガコンテンツ活用委員会

Ａ５判２８ページ

価格：１０５円（税込）

 ●札幌商工会議所

 ●ダイブックス（漫画出版社）

当研究科所属 坂本 光司教授の新刊

「日本でいちばん

大切にしたい会社 4」

のご紹介です。

●著書紹介●

本書では、業界トップ企業、衰退業種の中の成長企業、71年間赤字なしの優良企業など、「人に対するやさしさ」が最大の武器である会社を5社紹介。

どの会社も、「人に対するやさしさ」が最強の武器なのです。思わず胸が熱くなる5社の、本当の物語。

●「小松製菓」(岩手県二戸市)
　衰退するせんべい業界で「有効供給」を創り出す“ご恩返し“の会社
●「坂東太郎」(茨城県古河市)
　「親孝行・人間大好き」を経営理念に掲げ、四世代から愛される、

　　笑顔いっぱいのレストラン
●「協和」(東京都千代田区)
　　ランドセルを通して「幸せ」を届ける会社
●「東海バネ工業」(大阪府大阪市)
　　たった1個のバネの注文にも応える町工場魂が日本のモノづくりを支える
●「障がい者つくし更生会」(福岡県大野城市)
　　障がい者が自ら雇用の場を創造・開拓し、障がい者の自立更生を図る

　●書籍情報●

出版社: あさ出版

発売日： 2013/11/18

価格：1470円（税込）

【関連リンク：あさ出版】http://www.asa21.com/

法政大学院 政策創造研究科は2008年4月に開設しました独立大学院です。大学院進学をご検討中の方、また、大学院進学にご興味をお持ちの方向けに、模擬授業＆ゼミ見学会を開催します。奮ってご参加ください。

●日時 ： 2013年12月14日（土）　13:30～17:00頃

●場所 ： 法政大学市ヶ谷キャンパス　新見附校舎　A502教室

●スケジュール

13:30～13:45　研究科紹介

13:45～14:45　模擬授業

　13:45～14:15　

『観光がもたらす地域の統合と葛藤』　須藤 廣 教授

　14:15～14:45　

『東京オリンピックと日本経済』　小峰隆夫　教授

14:45～15:00　ゼミ見学会のご案内

15:10～17:00　ゼミ見学会（入退室自由）

●小峰隆夫 ゼミ（人口・経済・社会・生活プログラム）
●石山恒貴ゼミ（雇用プログラム）

●池永肇恵 ゼミ（地域社会プログラム）

●上山　肇 ゼミ（都市空間プログラム）
●増淵敏之ゼミ（都市文化プログラム）

●須藤　廣 ゼミ（観光メディアプログラム）

●岡本義行 ゼミ（地域産業プログラム）

●坂本光司 ゼミ（中小企業経営革新プログラム）

●樋口一清ゼミ（CSRプログラム）

 
●12月14日（土）模擬授業＆ゼミ見学会チラシ.pdf●

お申し込みは、以下Web申込受付フォームよりお願い致します。

●パソコン●　https://www.event-u.jp/fm/10299

●モバイル●　https://www.event-u.jp/fm/m10299

●QRコードはこちら●

当研究科所属 増淵敏之教授の記事

「映画によるまちづくりの

現状と今後の展望」が

「地域づくり11月号」に掲載されました

特集　映画によるまちづくり

掲載記事　映画によるまちづくりの現状と今後の展望（Ｐ．4～Ｐ．7）

  映画によるまちづくりの活性化について、国内映画祭のこれまで、フィルムコミッション、地域映画、人材育成まで幅広くご紹介されています。

●雑誌情報●

発行元：一般社団法人地域活性化センター

価格：500円（税込）

●一般社団法人地域活性化センターとは●

一般社団法人地域活性化センターは、活力あふれる個性豊かな地域社会を実現するため、地域社会の活性化のための諸活動を支援し、地域振興の推進に寄与することを目的とされています。

　情報誌「地域づくり」の発行による最新の地域づくり情報の提供、地域の抱える様々な課題を取り上げた調査研究の実施、地域づくりの中核となる人材を育成する「全国地域リーダー養成塾」や地域再生の担い手育成を目的とした「地域再生実践塾」の開催、市町村や地域づくり団体等が取り組む活性化事業に対する助成、スポーツの振興と地域の再生を推進する「スポーツ拠点づくり推進事業」の実施、さらには日本各地のユニークなイベントを表彰する「ふるさとイベント大賞」の実施など、各般の事業を積極的に展開されています。

（一般社団法人地域活性化センターHPより一部抜粋）

【関連リンク：一般社団法人地域活性化センター】

当研究科所属　須藤廣教授の論文が

月刊誌「都市問題」2013年10月号に

掲載されました

特集1　深化する観光

観光とは、すぐれた景色、美しい文化遺産等を観て楽しむこと。観光という言葉自体は比較的新しいが、物見遊山と言いかえたならば、ずいぶん昔から庶民の娯楽のひとつであった。そんな観光に、いま、あらたな時代がやってきた。

掲載論文　「観光はどこに向かっているのか」（P.4－P.10）

●須藤教授からのコメント●

　現実創作としての「観光」現象の歴史は、伝統や宗教といった「既存の物語」から「人工的な物語」へと向かっている。この背景には「大量生産ー大量消費」から「特化した消費」へと進む消費システムの変容を見ることができる。「特化した消費」によって「人工的な物語」を場所に覆い被せてゆくこと、このことこそ現代のツーリズムが向かう方向である。重要な点は、このことが観光業者ばかりでなく、観光地住民、さらには観光客の参加をうながすことにある。

●月刊誌『都市問題』とは●

本財団の機関誌『都市問題』（創刊1925年・月刊）は、地方自治や広く都市にかかわる問題を特集して、社会に問題を提起し、議論の場を提供しています。タイムリーなテーマを扱う特集１と、じっくりと問題を掘り下げる特集２を中心とする構成で、学問とジャーナリズムが共存する稀有な月刊誌として、専門家から高い評価を得ています。（公益財団法人　後藤・安田記念東京都市研究所HPより引用）

 ●発行日：毎月1日
 ●価格 ：750円（本体価格714円）
 ●雑誌コード：06677 B5判

【関連リンク：公益財団法人　後藤・安田記念東京都市研究所】

当研究科所属 須藤 廣教授の著書

「ツーリズムとポストモダン社会

―後期近代における観光の両義性」

が観光学術学会 学会第二回大会にて

「著作賞」を受賞されました。

●著作賞●

須藤 廣『ツーリズムとポストモダン社会―後期近代における観光の両義性』

（明石書店　2012年）

●講評●
本書は、以下の三点において卓抜した研究成果を挙げている。第一に、ブーアスティン、マキァーネル、アーリなどの観光研究の古典と目される議論を高次に批判検証し、現代日本の観光現象に適用して独自の議論を展開していること。第二に、ギデンズ、バウマン、ベックなどによる国際的に論究される社会理論を観光研究へ接続し、本書の副題にも掲げられた「観光の両義性」という新たな理論的課題を探求していること。第三に、筆者が長らく実地踏査を重ねてきたタイやハワイなどの海外事例、および湯布院や北九州各所などの国内事例について、上記①と②を援用した実証的で説得的な考察を実現していること。
とくに上記②と関連して、観光と他分野の理論的考察が交流する回路を開いて見せたことは、重要な貢献である。この回路は、観光研究者が社会理論などを参照する機会となるだけでなく、逆に観光を研究対象としなかった他分野の研究者が、観光にも注目する機会となることが期待できる。このため本書は、観光研究が展開できる可能性を指し示し、新たな観光理論の構築に多大な貢献を果たしている。(観光学術学会HPより引用)

●書籍紹介●

『ツーリズムとポストモダン社会―後期近代における観光の両義性』

後期近代は「自然」が消失した社会で、そこでは「観光」は市場が全面化するにおける「人工的」なサービス商品としての構造と性格を有する。本書は「観光」がいかに消費主義に席巻されていくのかを考察することにより現代社会を理解しようとする試みである。

●書籍情報●

　出版社: 明石書店 (2012/4/4)

　価格：2100円

　発行日：2012/4/4

【明石書店HP 書籍ご紹介ページ】

　http://www.akashi.co.jp/book/b100638.html

【関連リンク：観光学術学会】

　http://jsts.sc/

政策創造研究科シンポジウム

社会人、学びで拓く職業人生

日時：2013年11月30日（土）13:00～16:30

場所：ボアソナード・タワー　２６Ｆ　スカイホール

　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊キャンパスMAPはこちら＊

　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊交通アクセスはこちら＊

「社会人、学びで拓く職業人生」テーマ紹介

人口減少や高齢化は、今後さらなる加速が予測され、この動きにいかに対処していくかということが喫緊の課題となっている。そのためには、性別、年齢、働き方の有無にかかわりなく、希望するすべての人が能力をいかして意欲的に働くことが重要である。

誰もが、十分な職業能力を身につけ、長期間にわたって仕事で発揮していくためには、継続的な社会人学習が欠かせない。学校を卒業すると学習が終わるという考え方は今や通用せず、社会人の学習の推進こそが国にとっての重要課題である。

本シンポジウムでは、職業人生が長期化したという現実に目を向け、社会人学習を進めるためには、公助・共助・自助の観点から、どのような施策を実現すべきなのかなどについて、多面的な議論を行う。

●スケジュール●

13:00～13:05  開会あいさつ　　　　●上山 肇 准教授・研究科ディレクター

13:05～13:50  基調講演　　　　　　●山田 久 氏

13:50～14:00　休憩

14:00～16:25  パネルディスカッション

　　　　　　　　　　　　　　　　　　●石山 恒貴 准教授

　　　　　　　　　　　　　　　　　　●小峰 隆夫 教授

　　　　　　　　　　　　　　　　　　●千葉 登志雄 氏

　　　　　　　　　　　　　　　　　　●山田 久 氏

　　　　　　　　　　　　　　　　　　●板谷 和代 氏

  16:25～16:30　閉会あいさつ　　　●上山 肇 准教授・研究科ディレクター

●出演者紹介●

（（株）日本総合研究所・調査部長、チーフエコノミスト）

1963年生まれ。87年京都大学経済学部卒業後、住友銀行(現三井住友銀行)入行。同行経済調査部、(社)日本経済研究センター出向を経て、93年(株)日本総合研究所に出向。同研究所調査部マクロ経済研究センター所長、ビジネス戦略研究センター所長を経て2011年より現職。03年法政大学大学院修士課程(経済学)修了。法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科客員教授。主な著書に『デフレ反転の成長戦略』(東洋経済新報社)『雇用再生(日本経済新聞出版社)など。