専任教員

経済・社会・雇用創造群

経済・社会プログラム / 雇用・人材育成・キャリアプログラム / 地域社会・介護福祉プログラム

経済・社会プログラム

梅溪 健児

教授 専攻副主任

経済社会に関する統計データは多様なものが公表されています。これらは政策創造に不可欠の情報を発信していますが、分析力が不十分だと情報を正しく理解することはできません。地道な努力を積み重ねれば、研究者で共有されている分析作法を修得し、大学院で求められる分析力へ磨くことができます。データ分析を通じて、世の出来事の背後に潜んでいる仕組みを探り出し、説得力のある論文を書き上げましょう。

担当科目
日本経済論/経済学/実証分析入門/英語論文文献講読/経済政策論/プログラム演習/経済政策特殊研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
キーワード
経済の成長と停滞、景気安定化、人口移動、東京集中、量的分析
研究テーマ
景気安定化に向けた財政政策の役割、人口移動と東京集中の研究、地域経済再生につながる経済政策の研究
プロフィール
京都大学経済学部卒業、カリフォルニア大学バークレー校経済学修士。経済企画庁入庁、OECD事務局エコノミスト、内閣府政策統括官(経済財政運営)、内閣府審議官、政策研究大学院大学教授、内閣府経済社会総合研究所長、東京大学公共政策大学院客員教授を経て、現職。
論文
  • 「若年者の東京移動に関する分析」(共著、『経済分析』第195号, 2017年10月)
  • 「進展する東京集中と経済成長の特徴」(『学術の動向』 Vol.21, No.1, 2016年)
  • “Concentration of Population in Tokyo: A Survey”(共著、GRIPS DP 15-21、2015年)他

雇用・人材育成・キャリアプログラム

石山 恒貴

教授

高度な知識基盤社会が到来しようとしています。長い職業生活で生涯現役を目指していくためには、自分なりにプロフェッショナルとしての専門領域を確立していくことが必要でしょう。そのために大学院の経験は必要不可欠です。本大学院では専門知識、技能の習得だけでなく、学習共同体として、同じくプロフェッショナルを目指す学友と切磋琢磨できるという貴重な経験ができます。一生の財産となる経験ができるよう、支援させていただきます。

担当科目
雇用政策研究(マクロ)/地域雇用政策事例研究/人材育成論/人的資源管理論/プログラム演習/雇用政策特殊講義/雇用政策特殊研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
キーワード
雇用政策、人的資源管理、キャリア形成支援、人材育成、越境的学習、タレントマネジメント
研究テーマ
人的資源管理・人材育成・キャリア形成・雇用
プロフィール
一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士(政策学)。一橋大学卒業後、日本電気(NEC)、GE(ゼネラルエレクトリック)、バイオ・ラッド ラボラトリーズ株式会社執行役員人事総務部長を経て、現職。人材育成学会理事。
著書・論文
  • Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan,Journal of Knowledge Management,Vol.20,No.6,pp.1302-1317,2016
  • 『越境的学習のメカニズム』(福村出版、2018年)
  • 『パラレルキャリアを始めよう!』(ダイヤモンド社、2015年)
  • 『組織内専門人材のキャリアと学習』(生産性労働情報センタ-、2013年)、他

地域社会・介護福祉プログラム

高尾 真紀子

教授

皆さんが社会の中で直面する様々な課題について、問題の所在を的確に捉え、解決に導くための知識や技術、スキルを伝えたいと思っています。マクロの視点、生活者の視点、地域の視点、産業や企業の視点から、多面的にアプローチすることで、解決の糸口がつかめるかもしれません。社会でおこる出来事の背景にあるメカニズムを解明しながら、解決の方策を皆さんと一緒に考えていきたいと思っています。 多様な背景を持つ学生の皆さんと学び合うことで、新たな価値が生まれることを期待しています。

担当科目
生活政策論/調査法/地域活性化システム論/少子高齢化と社会保障/プログラム演習/地域社会政策特殊講義/地域社会政策特殊研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
キーワード
地域政策、社会保障政策、医療・介護、地域包括ケア
研究テーマ
地域政策と幸福度、認知症の社会参加
プロフィール
東京大学文学部社会心理学科卒業。長銀総合研究所入社、経済調査、産業調査(流通産業・ヘルスケア産業)を担当。価値総合研究所主任研究員(民間企業のコンサルティング、中央官公庁等の受託調査に従事)を経て現職。早稲田大学大学院公共経営研究科専門職修士課程修了。
著書・論文
  • 『自治体経営入門』(共著、一藝社、2012年)
  • 『「浜松企業」強さの秘密』(共著、東洋経済新報社、2002年)
  • 『地域政策と幸福度の因果関係モデルの構築—地域の政策評価への幸福度指標の活用可能性—』(共著、地域活性研究Vol.9、 2018年)
  • 『イノベーションで障害者が活躍できる社会に』(『Best Value』22号 2009.6)
  • 『介護サービスのイノベーション』(『Best Value』17号 2008.1)

文化・都市・観光創造群

都市空間・まちづくりプログラム / 都市文化プログラム / 観光メディアプログラム

都市空間・まちづくりプログラム

上山 肇

教授 研究科長

研究については、多角的な学問領域からアプローチするとともに、行政での都市計画やまちづくりの経験を活かし、実践的な研究指導をしたいと考えています。学生の積極的な取り組みに期待しています。

担当科目
政策ワークショップ/地域社会論/都市空間論/比較都市事例研究/都市再生事例研究/研究法(修士)/プログラム演習/都市政策特殊講義/都市政策特殊研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
キーワード
都市空間、都市計画、地区まちづくり、景観、親水工学、市民参加、協働、コミュニティ形成
研究テーマ
東京や地方都市における市民協働とコミュニティの実態、都市マス・住マス等の計画論、水辺のまちづくりなどに関する調査・研究を行っています。
プロフィール
千葉大学大学院自然科学研究科博士課程修了、博士(工学)。法政大学大学院政策創造研究科博士課程修了、博士(政策学)。民間から東京都特別区管理職を経て、現職。行政では都市計画、まちづくり等を歴任。日本都市計画学会では学術委員会、日本建築学会では、環境工学委員会(都市の水辺小委員会)、建築法制委員会(市街地環境基準小委員会)、都市計画委員会(地域環境システム小委員会)など各委員を歴任。一級建築士。
著書・論文
  • 『まちづくり研究法』(三恵社、2017年)
  • 『みず・ひと・まち―親水まちづくり―』(共著、技報堂出版、2016年)
  • 『親水空間論―時代と場所から考える新たな水辺』(日本建築学会編、分担執筆、技報堂出版、2014年)
  • 『景観まちづくり最前線』(自治体景観政策研究会編、分担執筆、学芸出版、2009年)
  • 『水辺のまちづくり―住民参加の親水デザイン―』(日本建築学会編、共著、技報堂出版、2008年)
  • 『実践・地区まちづくり』(共著、信山社サイテック、2004年) 他
  • 『一之江境川親水公園周辺における景観形成の経緯と現状』(都市計画論文集Vol.49 No.3,2014年) 他

都市文化プログラム

増淵 敏之

教授

さてこんにちは。濃い目の勉強をするのはなかなか大変かと思います。社会人の方は仕事がありますしね、また学部から来られる方もそれなりに事情もあるでしょうし。ただ「学ぶ」という意欲があれば、何とかなるんじゃないかなあって、意外と楽観的な私です、はい。僕はメディア・コンテンツのビジネスを30年やってきました。それをベースに最近は国内はもとより、アジア諸国を射程に入れての研究を行っています。皆様が大学院生活の中で有意義な時間を過ごされることを心より願っています。

担当科目
現代地理学/文化資源論/フィールドワーク論/都市文化論/コンテンツツーリズム論/プログラム演習/文化政策特殊講義/文化政策特殊研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
キーワード
ポップカルチャー(マンガ、アニメ、映画、音楽、小説)、コンテンツ、メディア、食文化、都市再生、フィールドワーク
研究テーマ
コンテンツツーリズム、コンテンツによる地域ブランド形成、メディア・コンテンツによる地域振興、コミュニティ再生などを中心に調査、研究を行っています。
プロフィール
東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻修了、博士(学術)、NTV映像センター、AIR-G’(FM北海道)、東芝EMI、ソニー・ミュージックエンタテインメント、法政大学専門職大学院イノベーションマネジメント研究科客員教授を経て、現職。 <外部委員など> コンテンツツーリズム学会会長、文化経済学会〈日本〉副会長、希望郷いわて文化大使、NPO法人Arcship理事、小田原市政策戦略アドバイザー、氷室冴子青春文学賞実行委員会顧問他
著書・論文
  • 『欲望の音楽-「趣味」の産業化プロセス』(法政大学出版局、2010年)
  • 『物語を旅するひとびと』(彩流社、2010年)
  • 『物語を旅するひとびとⅡ』(彩流社、2011年)
  • 『路地裏が文化を生む!』(青弓社、2012年)
  • 『物語を旅するひとびとⅢ』(彩流社、2014年)
  • 『立地調整の経済地理学』(共著、原書房、2009年)
  • 『変貌する日本のコンテンツ産業』(共著、ミネルヴァ書房、2013年)
  • 『コンテンツツ-リズム入門』(共著、古今書院、2014年)
  • 『都市空間と産業集積の経済地理分析 』(共著、日本評論社、2015 )
  • 『文化経済学 展望と軌跡 』(共著、ミネルヴァ書房、2016 )
  • 『きょうのごはんはマンガ飯 』(watoとの共著、旭尾出版 、2016)

観光メディアプログラム











      未定(2019年度新規採用予定)










地域産業・企業創造群

地域産業・行動経済プログラム / 中小企業経営革新プログラム / CSR・消費者志向経営プログラム

地域産業・行動経済プログラム

真壁 昭夫

教授

現在のように変化のペースが速く、しかも様々な分野で非連続的に変わる社会に対応することはかなり難しいと思います。 その中で、しっかりした視点と座標軸を持って生活をするためには、現在進行形で起きていることを客観的に分析・理解することが必須の要件になると考えます。大学院で自分なりの明確な観点や軸を作ることは、有意義な人生を送るうえで大切な要素になるはずです。

担当科目
行動経済学/応用行動経済学/地域経済学/政策分析の基礎/プログラム演習
キーワード
経済活動、応用経済学、金融アクティビティー
研究テーマ
経済活動を様々な視点から分析、人々の厚生に貢献するかの研究
プロフィール
一橋大学商学部卒業、第一勧業銀行(現みずほ銀行)入行。ロンドン大学大学院(修士)。ロンドン証券現地法人勤務、市場営業部、みずほ総合研究所等を経て、信州大学経法学部を歴任、現職に至る。商工会議所政策委員会学識委員、FP協会評議員。
著書・論文
  • 『仮想通貨で銀行が消える日』(祥伝社、2017年4月)
  • 『逆オイルショック』(祥伝社、2016年4月)
  • 『VW不正と中国・ドイツ 経済同盟』、『金融マーケットの法則』(朝日新書、2015年8月)
  • 『AIIBの正体』(祥伝社、2015年7月)
  • 『行動経済学入門』(ダイヤモンド社、2010年4月)他。

中小企業経営革新プログラム

井上 善海

教授 研究科ディレクター

“理論と実践の融合”をコンセプトに、20代は企業経営者として、30代は経営コンサルタントとして、40代からは経営学者として、長年にわたって多角的な視点から企業経営にかかわってきました。経営学研究、特に企業の戦略研究は、実務と理論とのキャッチボールであり、その双方を経験している自分に与えられた使命だと考え、これまで研究を進めてきました。

担当科目
経営戦略論、新産業創出論、中小企業論、商店街活性化論、プログラム演習、企業経営特殊研究Ⅰ~Ⅲ
キーワード
経営学、経営戦略、事業創造、中小企業経営、オープン・イノベーション
研究テーマ
新事業創出やイノベーションに関する研究(大企業と中小企業におけるオープン・イノベーションの関係性メカニズムの解明)
プロフィール
神奈川大学法学部卒業、企業経営者、経営コンサルタントを経て、福岡大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学、博士(商学)。九州情報大学助教授、広島大学大学院教授、東洋大学教授を経て、現職。日本NBC特別委員(公益社団法人日本ニュービジネス協議会連合会)、ニュービジネス大賞審査会会長・参与(一般社団法人中国地域ニュービジネス協議会)、NEDO技術委員(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)。
著書・論文
  • 『スモールビジネスの創造とマネジメント』(学文社・共著、2017年)
  • 『アントレプレナーシップ教科書』(中央経済社・共著、2016年)
  • 『経営戦略入門』(中央経済社・共著、2015年)
  • 『中小企業経営入門』(中央経済社・編著、2014年)
  • 『7つのステップで考える戦略のトータルバランス』(中央経済社・単著、2011年)
  • 『中小企業の戦略』(同友館・編著、2009年)
  • 『よくわかる経営戦略論』(ミネルヴァ書房・編著、2008年)
  • 『ベンチャー企業の成長と戦略』(中央経済社・単著、2002年)、他13冊

CSR・消費者志向経営プログラム

樋口 一清

教授

地域の現場で、長年にわたり、ビジョンづくり、学生起業家の育成、環境プロジェクト推進、消費者支援などの実践活動に取り組んできました。学生の実体験の有無は問いませんが、地域や企業の現場に軸足を置いた現実味のあるアプローチを応援したいと思っています。

担当科目
政策デザイン事例研究/地域産業政策論/CSR論/企業活動と社会/プログラム演習/CSR特殊講義/CSR特殊研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
キーワード
消費経済、産業政策、地域経済
研究テーマ
  • 消費経済学に関する理論研究
  • 地域経済、地域産業政策に関する実証研究
  • サステイナブルな経済のデザイン
プロフィール
東京大学経済学部経済学科、同経営学科卒。1975年通商産業省(現経済産業省)入省、通商調査室長、消費経済課長、小規模企業政策課長、ジェトロミラノセンター次長、九州経済産業局長などを歴任。2001年信州大学経済学部教授、2003年大学院経済・社会政策科学研究科教授、2005年イノベーション研究・支援センター長兼務、2013年信州大学名誉教授、2013年度より現職。2015年内閣府消費者委員会委員、2017年(NPO)消費者スマイル基金副理事長、(NPO)ながの消費者支援ネットワーク理事長。
著書・論文
  • 『サステイナブル地域論』(共編著、中央経済社刊、2015年)
  • 『グローバル化の進展とマクロ経済』(共編著、慧文社刊、2011年)
  • 『グリーンMOT入門』(中央経済社刊、2011年)
  • 『サステイナブル企業論』(共著、中央経済社刊、2010年)
  • 『ビジネスと環境』(共著、建帛社刊、2007年)
  • 『日本の消費者問題』(共編著、建帛社刊、2007年) 他

客員教授

翁 邦雄
担当科目
特別講義Ⅰ(金融論Ⅰ)
特別講義Ⅱ(金融論Ⅱ)